2010年3月アーカイブ

自殺原因三題

自殺に関する調査報告のニュースがいくつか報じられています。おそらく自殺予防総合対策センターが、心理学的剖検という手法を使って自殺の原因分析をやっている研究の、今年度のまとめが発表されたのでしょう。
(記事内の太字は筆者)。

まず自殺と処方乱用の関係。

自殺:半数が処方薬乱用 指示従わず
http://mainichi.jp/life/health/news/20100317k0000m040083000c.html魚拓

 国立精神・神経センターの加我牧子医師らの研究グループが行った自殺実態調査で、生前に精神科などを受診していた自殺者の半数が医師から処方された向精神薬を過量摂取していたことが分かった。グループの松本俊彦医師は「自殺予防のためには処方薬の乱用を防ぐことが急務。精神科医師の質の向上も必要」と指摘している。

 調査対象は08年1月~09年12月の自殺者のうち遺族が調査に応じた76例。死亡前1年間に精神科か心療内科の受診歴があった人は半数の38人だった。うち若年者(39歳以下)が25人(65.8%)を占めた。死亡時に向精神薬を医師の指示より多く服用した人が19人いた。過量摂取者が服用していた薬(複数回答)は▽睡眠薬15人▽抗うつ薬8人▽抗精神病薬7人▽安定剤6人。

 埼玉県立精神医療センターの成瀬暢也副病院長は「向精神薬は癖になりやすく、乱用すると量が増える。追加処方には応じない、薬を家族に管理してもらうなど、医師側の対応が必須だ」と話している。【和田明美】

次に、自殺と睡眠障害、自殺と問題飲酒の関係

睡眠障害、自殺危険は28倍...厚労省調査
http://www.yomidr.yomiuri.co.jp/page.jsp?id=22254魚拓

 睡眠障害飲酒行動に問題がある人は、自殺する危険性が通常よりそれぞれ28倍3倍高いことが、厚生労働省研究班(研究代表者=加我牧子・国立精神・神経センター精神保健研究所長)の調査で明らかになった。

 研究班は2007年12月~09年12月、自殺した76人(15~78歳)の生前の様子について、遺族から聞き取り調査を実施(複数回答)。うち49人について、一般人145人と比較検討した。

 その結果、睡眠障害などのほか、うつ病などの気分障害は通常より6倍死に関する発言をした人は同4倍不注意や無謀な行為のあった人は同35倍も自殺の危険性が高かった。

 国内での年間自殺者は、1998年以来12年連続で3万人を超えている。データ分析にあたった松本俊彦・同研究所室長は「自殺のサインを見逃さないよう国民への啓発活動が必要。かかりつけ医の診断能力の向上も求められる」と指摘している。
(2010年3月17日 読売新聞)

そして、自殺と身近な人の自殺

自殺者の7割、身近な人の自殺・未遂を経験 厚労省調査
http://www.asahi.com/national/update/0317/TKY201003170126.html魚拓

 自殺した人では身近に自殺を図った人がいたり、幼い時に両親から暴力を受けたりした割合が高い傾向にあることが16日、厚生労働省の研究班の調査結果でわかった。自殺者の遺族らから聞き取り調査し、分析した。研究班は、遺族らの相談支援体制の充実や幼少期の被害体験への対策の大切さを指摘している。

 調査は、国立精神・神経センター精神保健研究所などが中心となり、2007年度から3年間実施された。76人の自殺者のケースを分析。このうち成人の49人のケースでは性別や年齢層などが一致する一般の人を別に選び、自殺者との違いを比較した。

 それによると、自殺者の71.1%は家族や友人ら身近な人が、未遂も含めて自殺を図っており、一般の人(21.1%)の3倍以上だった。また、自殺者の18.6%(一般は4.7%)が幼い時に両親から暴力を受けたり、無視されたりしていたという。

 自殺者の直前の状況を見ると、身だしなみを気にしなくなったり、死について口にしたりする割合が高くなっており、こうした兆候に事前に気づくことの大切さも示されている。(中村靖三郎)

WHO憲章における「健康」の定義の改正案について
http://www1.mhlw.go.jp/houdou/1103/h0319-1_6.html魚拓

  • 従来、WHO(世界保健機関)はその憲章前文のなかで、「健康」を「完全な肉体的、精神的及び社会的福祉の状態であり、単に疾病又は病弱の存在しないことではない。」

    "Health is a state of complete physical, mental and social well-being and not merely the absence of disease or infirmity."

    と定義してきた。(昭和26年官報掲載の訳)

  • 平成10年のWHO執行理事会(総会の下部機関)において、WHO憲章全体の見直し作業の中で、「健康」の定義を「完全な肉体的(physical)、精神的(mental)、Spiritual及び社会的(social)福祉のDynamicな状態であり、単に疾病又は病弱の存在しないことではない。」

    "Health is a dynamic state of complete physical, mental, spiritual and social well-being and not merely the absence of disease or infirmity."

    と改める(下線部追加)ことが議論された。最終的に投票となり、その結果、賛成22、反対0、棄権8で総会の議題とすることが採択された。

WHO憲章における「健康」の定義の改正案のその後について(第52回WHO総会の結果)

http://www1.mhlw.go.jp/houdou/1110/h1026-1_6.html魚拓

1.標記については、平成11年5月17日から5月25日まで、スイス・ジュネーブにおいて開催された第52回WHO総会において審議された。

2.総会のB委員会(総務、財政、法的事項を担当)において、数カ国から憲章前文について討議すべきとの意見も出されたが、現行の憲章は適切に機能しており本件のみ早急に審議する必要性が他の案件に比べ低いなどの理由で、健康の定義に係る前文の改正案を含めその他の憲章に係る改正案と共に一括して、審議しないまま事務局長が見直しを続けていくこととされた。

WHO憲章の健康定義が改正に至らなかった経緯
http://ghe.med.hokudai.ac.jp/Others/WHOHlthDfntnRev.htm魚拓
臼田寛、玉城英彦 世界保健機関
Ⅰ.健康定義改正案が生まれた背景
Ⅱ.改正に向けての具体的動き
Ⅲ.世界保健総会での審議結果
文献

WHO(世界保健機関)が50年以上前に、健康の定義として...
http://q.hatena.ne.jp/1241586285魚拓

5時~18時 酒広告自粛

飲酒に関する連絡協議会 5時~18時 酒広告自粛
http://www.jyokai.com/archives/2010/03/518.html

 酒類業中央団体連絡協議会(酒中連)の8団体(日本酒造組合中央会、日本蒸留酒酒造組合、ビール酒造組合、日本洋酒酒造組合、日本ワイナリー協会、全国卸売酒販組合中央会、全国小売酒販組合中央会、日本洋酒輸入協会)で構成する「飲酒に関する連絡協議会」は、広告・宣伝をする際の未成年者飲酒防止の注意表示などについて定めた自主基準を2月22日、改定した。

 「飲酒に関する連絡協議会」では、昭和63年12月に業界で自主基準を定めた後も、必要に応じて改正を行い遵守してきたが、WHOの動きや消費者利益の一層の確保を図る観点から今回、自主基準の見直しに踏み切った。

 新自主基準では、テレビ広告を行わない時間帯を曜日に関係なく「5時から18時まで」としたほか、広告・宣伝の際に使用しない表現に、「飲酒への依存を誘発する表現」が新たに付け加えられた。また、容器への注意表示については、これまで2l以下の容器は対象とされていなかったが、「飲みすぎに注意」「お酒は適量を」などといった注意表示を「行うことに努める」こととした。

 「飲酒に関する連絡協議会」では、「今後は、この新自主基準に則り、アルコール飲料を取り扱う事業者の社会的責任という観点から業界一丸となってこれを遵守し、社会的要請に応えていきたい」としている。

(掲載日:2010年03月15日)

リーフレット「発達障害者の就労を支えるために」のお知らせ

長野県精神保健福祉センターでは「働きたい、仕事上で困っていることがある人」のための標記リーフレットを作成しました。(PDFファイル,415KB)。
http://www.pref.nagano.jp/xeisei/withyou/inform/h21_hattatsu_syuro.pdf

発達障害について

 発達障害者支援法では、これまで制度の谷間におかれていて、必要な支援が届きにくい状態となっていた「発達障害」を「自閉症、アスペルガー症候群その他の広汎性発達障害、学習障害、注意欠陥多動性障害その他これに類する脳機能障害であってその症状が通常低年齢において発現するもの」と定義し、支援の対象としました。
 発達障害は生まれつきの脳機能のアンバランスです。早期発見と、障害の特性に添った地域や学校等での支援が必要になります。就労に関してはご本人が自分の障害特性を正しく理解し生活しているか、どんな職業生活を望んでいるかが大切になります。他の障害のある方と同様に、職場の方々の障害に対する理解と、その能力と適性に応じた職場への配置など働きやすい職場環境を用意することで、その能力を十分に発揮して就労することが可能となります。
 こうした取り組みが、だれもが働きやすい職場環境の実現につながります。

6/19 ダルクフォーラム in 千葉

2010 ダルクフォーラム in 千葉 2nd

 この度、日本ダルク トゥデイ・ハウスと千葉ダルクが合同で2回目のフォーラムを開催することになりました。夜回り先生こと水谷修氏、日本ダルク代表の近藤恒夫氏、サルビア家族会代表の千葉マリア氏の講演や仲間の体験談、家族会の方々のお話、またエイサーの演舞など、多彩なプログラムを用意し、ダルクにつながって何が変わるのか、薬物依存症からの回復について考える時間を皆さんと共にすごせたらと思います。ご参加を心よりお待ちしております。

日時:平成22年6月19日(土) 11:30~16:15
場所:木更津市民会館 中ホール
 〒292-0831
  千葉県木更津市貝渕2丁目13番40号
  TEL 0438-22-4184

●JR内房線・久留里線木更津駅西口より徒歩約20分
●「ソニー木更津」行きバス、バス停「木更津市役所前」で下車、徒歩約3分
●「富津公園」行きバス、バス停「貝渕」で下車、徒歩約5分

※お問い合わせ先
日本ダルク トゥデイ・ハウス 0438-63-5005
千葉ダルク 043-209-5564
http://www.k2.dion.ne.jp/~darc/sub10.html

減量は摂取カロリー次第

減量は摂取カロリー次第
(2010年2月23日朝日新聞 beワーク やさしい医学リポートより)

 ダイエットは、いまや万人の関心事に近い。減量のために、様々な食事療法が提唱されている。カロリー源となる脂肪、たんぱく質、炭水化物の最適な比率についても議論がある。低脂肪食が一般的だが、たんぱく質を多くとり、炭水化物を少なくとるのを勧める食事療法などもある。論争に決善をつけることを目指した臨床試験の結果が、米国のニューイングランド医学誌に昨年2月掲載された。
 肥満と肥満気味の米国人811人を、くじ引きで、摂取してもらう脂肪などの比率に応じて4群に分けた。
 ①低脂肪・通常たんばく・高炭水化物(それぞれ総カロリーの20%・15%・65%)
 ②低脂肪・高たんぱく・炭水化物(同20・25・55%)
 ③高脂肪・通常たんぱく・炭水化物(同40・15・45%)
 ④高脂肪・高たんぱく・低炭水化物(同40・25・35%)
 これらの比率で1日の摂取量を750キ回カロリー減らすのを目標に、2年間でグループ指導を1~2週に1回、個別指導を8週に1回行った。
 その結果、平均体重は高脂肪群(③④)でも低脂肪群(①②)でも、それぞれ3.3キロ減った。高たんぱく群(②④)で3.6キ回減、通常たんぱく群(①③)で3.Oキロ減と、これも誤差の範囲内の差。高炭水化物群(①、2.9キロ減)と低炭水化物群(④、3.4キロ減)も明確な差はない。
 この研究は過去最大規模で、期間も最長の臨床試験の一つ。脂肪、たんぱく質、炭水化物の比率は重要でないことを明らかにした。そして、何であれ摂取カロリーを減らすことで、2年で約3キロという、大きくないが意味のある減量効果があった。指導の3分の2以上に出た人が9キロ減量を達成するなど、出席率や効果に個人差も大きかった。
 規模や期間、研究者の熟練や具体的な指導法などの点で、今回の米ハーバード大グループなどによる研究をしのぐ報告は当分出ないだろう。
 減量を望む肥満者は脂肪、たんぱく質、炭水化物の比率にあまりこだわるより、摂取カロリー自体を減らすのが重要。シンプルだが、それがこの研究の基本的メツセージだろう。
(東北大教授 坪野吉孝)

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