http://mainichi.jp/select/wadai/kokoro/archive/news/2010/07/20100702ddm012040002000c.html （魚拓）
医療機関から処方された向精神薬で自殺を図る人が増えている問題で、海外では精神保健医療改革が有効な自殺対策として注目されている。英国では薬だけに頼らない精神医療を推進し、自殺予防に大きな効果をあげた。専門家は「日本は薬に頼りすぎている。薬を適度に使いながら患者を総合的に支えるチーム医療へ転換すべきだ」と指摘する。【堀智行】
英国の精神保健医療制度などに詳しい東京都精神医学総合研究所の西田淳志研究員によると、英国が取り組んだ自殺対策の一つは認知行動療法の普及。ものの見方（認知）のゆがみを修正し、不快な感情が起きないようにするという心理療法で、うつ病治療に効果があるとされる。
英国では、同療法を精神科治療の中心に据え、重症度に応じたケアの仕組みを導入。薬物療法は、極めて症状が重い場合のみ認知行動療法と併用できるようにした。軽症者は医師が診ずに国が開設したインターネットサイトで同療法を受けるため、精神科医がかかわるのは中等度以上の患者からになっている。
もう一つは地域ケアの充実だ。精神科での治療を中断した直後に自殺している人が多いことに着目し、かかわりが切れないように医師のほか、心理や福祉などの専門家がチームを組み、地域に出て患者をサポートする制度を取り入れた。
また市販の睡眠薬や鎮痛薬を大量に飲んで自殺を図る若者が相次いだことを受け、１箱当たりの薬の錠数を減らすなど入手の規制にも取り組んだ。処方薬についても、国の研究機関で医療機関向けのガイドラインを作り、単剤少量での治療を順守させた。
こうした取り組みにより、ブレア政権下の９７～０７年の１０年間で、人口１０万人あたりの自殺者数（自殺率）は９・２人（９５～９７年の平均値）から７・８人（０５～０７年の平均値）となり、１５・２％減少させた。一方、日本の自殺率は０７年が２４・４人で先進国ではロシアに次いで２番目に高い。
西田研究員は「日本では医師が薬物療法だけで短時間で診察することに患者は不満を持っている」と指摘。「チーム医療の推進が薬だけに頼らない医療の実現につながる。自殺予防にも効果があるはずだ」と話す。
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