こころを救う:睡眠薬処方問題 再発に不安、減量できず 医師多忙、指針不備も拍車

こころを救う:睡眠薬処方問題 再発に不安、減量できず 医師多忙、指針不備も拍車
http://mainichi.jp/select/wadai/kokoro/archive/news/2010/08/20100813ddm041040037000c.html魚拓

 過去最大規模のレセプト調査で、4年間で睡眠薬の処方量が3割増え、長期服用者の約7割で薬が減量されていないなど、処方後の対応が立ち遅れている現状が明らかになった。調査を担当した国立精神・神経医療研究センターの三島和夫精神生理研究部長は「精神科診療所などは外来に追われており、時間のかかる減量が後手に回っている可能性がある」と指摘する。【堀智行】

 三島部長らの研究班は、医療機関で向精神薬処方がどの程度減量されているかを詳細に分析するため、約30万人のレセプト調査に加え、秋田大付属病院のうつ病の患者約160人に対する約3年間の処方を調査。発症時と再発前後で抗うつ薬と睡眠薬の平均処方量の変化を比較した。

 調査結果によると、うつ病が治っても、再発予防のためや、患者が不安を訴えたりすることを理由に抗うつ薬と睡眠薬を処方し続け、再発を繰り返すたびにさらに薬が増えるケースが多かった。

 減量が進まない背景には、関連学会や厚生労働省研究班などで作成した診療ガイドラインの不備や多忙な精神科診療所の現状がある。診療ガイドラインは向精神薬の使用期間の目安や長期服用のリスク、減量方法までは記載していない。また多くの患者を抱える診療所などでは1人にかけられる時間は限られ「減量は手間がかかるうえ、減量した場合の診療報酬上の手当てもないため対応が遅れがち」(三島部長)という。

 こうした状況に、三島部長は他科医や薬剤師との連携強化を訴える。高齢化が進み、内科などのかかりつけの医師が向精神薬を処方するケースが増えていることを踏まえ「治りにくい場合はかかりつけ医が患者に精神科医を紹介する仕組みの普及が必要」という。また「薬剤師が患者から薬に関する相談などがあれば、医師に情報提供するシステムを整備すべきだ」と指摘する。

 三島部長は「診察室ですべて診るのは無理がある。孤立無援の医療では患者のデメリットも大きい。チーム医療や減薬に関するガイドラインの策定が急務だ」と話した。

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