2012年3月アーカイブ

過度な飲酒「脳萎縮」招く? 認知症の原因にも 脳ドック検診で確認を
http://www.nikkei.com/life/health/article/g=96958A96889DE1EBE6EBE2E0E5E2E3E2E2E1E0E2E3E09F88E6E2E2E3 (魚拓
2012/3/11付

 飲み過ぎは体によくない。一部のがんになるリスクが高まるだけでなく、認知症と関係があるとみられる「脳の萎縮」を進行させるとの見方もある。体質的にアルコールをあまり受けつけないタイプの人が飲酒量を増やした場合、最も気をつけなければならないと専門家は指摘する。

 都内在住の男性Aさん(45)は、ここ数年、物忘れがひどくなり、周囲の勧めで脳ドックを受診した。検査後、医師から「脳が縮んでいる」と告げられた。

 Aさんは若い頃からお酒が大好き。平日は仕事後に缶ビール(500ミリリットル)2~3本、週末には朝から晩まで飲み明かすことも。「まさかアルコールで脳の萎縮が進行するとは思ってもみなかった」

 脳の神経細胞が大量に死滅し、脳の容積が小さくなると萎縮が起きる。誰でも加齢とともにみられる現象だが、アルコールの大量摂取が萎縮を進行させるとする研究結果が国内外で報告されている。

96958A96889DE1EBE6EBE2E0E5E2E3E2E2E1E0E2E3E09F88E6E2E2E3-DSXDZO3949028010032012MZ4001-PB1-14.jpg
萎縮した脳(右)は正常な脳に比べ「隙間」が多い(MRI画像)

 2008年、米ウェルズリー大学などの研究チームは、飲酒量が多いほど脳全体の容積が縮小するとする調査結果を発表した。平均年齢60歳の男女1839人を飲酒量に応じて5グループに分け、磁気共鳴画像装置(MRI)を使って脳容積を測定した。最も萎縮の割合が高かったのが大量飲酒者のグループだった。一方、全く飲まないグループの萎縮の割合が最も小さく、アルコールと脳の容積の間には有意な関連性が認められたとした。

 国内でも千葉大学の研究者らが同じような結果を報告している。10年ほど前の研究だが、脳萎縮の特徴とされる前頭葉の「隙間」を計測したところ、日本酒換算で1日2合以上飲酒するグループの脳萎縮発現率は38.2%で、これ以下の飲酒のグループと比べて13ポイント以上も高かった。

がんリスクも上昇

 東京医科大学病院の羽生春夫教授は「脳の萎縮は加齢に伴って50歳以降に始まるのが通常だが、飲酒量の多い人はそれよりもやや早く始まる傾向にある」と指摘する。

 過度な飲酒が悪影響を与えるのは何も脳だけではない。

 世界保健機関(WHO)は11年、世界で年間250万人の死に飲酒が影響しているとの調査結果を発表した。03年の評価でも飲酒が口腔(こうくう)がんや喉頭がん、食道がんのリスクを上げる要因になると指摘した。

 人の体にはアルコールに関する2種類の酵素が存在する。アルコールをアセトアルデヒドに分解する酵素と、分解したアセトアルデヒドを酢酸に変える酵素だ。

 アセトアルデヒドを酢酸にする酵素の強弱は遺伝子レベルで決まっている。「酵素の働きが強く酒に強い人」「働きは弱いもののある程度は飲める人」「酵素の働きが全くない人」の3タイプがある。

 アセトアルデヒドはDNA(デオキシリボ核酸)を傷つけ細胞をがん化させる。喉頭がんや食道がんなどになる危険性が最も高いのは、ある程度は飲めるタイプで、日本人の約4割が該当する。体質的には酒に強くないにもかかわらず、「慣れ」によって飲み過ぎてしまうため、病気を引き起こすリスクを高めてしまうようだ。

 飲酒の習慣を改めるにはアルコールをいきなり断つのではなく、まずは、節酒を心掛けることが大切だ。
 酒への依存度を知ることから始めよう。インターネットなどに掲載されているスクリーニングテストを利用すれば誰でも手軽に判断できる。

96958A96889DE1EBE6EBE2E0E5E2E3E2E2E1E0E2E3E09F88E6E2E2E3-DSXDZO3949029010032012MZ4002-PB1-14.jpg

「日記」つけ節制

 次に飲酒量をどこまで減らすのか目標を設定する。慶応義塾大学の加藤真三教授は「できるだけ具体的に目標を設定した方が効果的」という。設定したら「飲酒日記」を毎日つける。飲んだ相手や酒の量などを細かく記録し、達成できたかどうかを「○」「×」で書き留める。減らそうとする努力を「見える化」するのが長続きさせるポイント。

 脳がどの程度萎縮しているのか確認するには「脳ドック」を受けるしかない。東京クリニック(東京・千代田)には年間2000人弱が脳ドックの検診に訪れる。「脳の萎縮具合を直接目にすることは、禁酒や節酒のいい動機づくりになる」(笹沼仁一・健診センター長)。検診がきっかけで酒を断った人も多くいるという。
(上林由宇太)

アルコール中毒と自殺の関係

| コメント(1)
ベラルーシのアルコール中毒と自殺
http://twitpic.com/8prblj
526994551.jpg

これを見るとアルコール問題と自殺率は露骨な相関があります。
アルコール消費量を減らせば自殺も減るのは確かなことです。

世界的にも最悪レベル! 日本の自殺率はなぜ高い?
http://r25.yahoo.co.jp/fushigi/rxr_detail/?id=20100204-00001286-r25

> 先進国の中でいえば、アメリカやフランスは日本の半分弱。イタリアやイギリスは4分の1程度の自殺率だという。やはり、お国柄が違うとはいえ、日本の自殺率は群を抜いて高いと言わざるを得ないようです。

自殺率の国際比較(2011年段階の最新データ)
http://www2.ttcn.ne.jp/honkawa/2770.html
Recovery Housing and Treatment Programs Reduce Relapse among Recovering Opioid Addicts
http://www.addictionjournal.org/viewpressrelease.asp?pr=171魚拓

28 February 2012

Opioid-dependent individuals who want to kick the habit typically begin the road to recovery with detoxification. But detox is ineffective as a stand-alone treatment, with relapse rates ranging from 65% to 80% just one month after discharge.  New research published online today in the journal Addiction reveals that individuals with substance use disorders may be as much as ten times more likely to stay abstinent when they have access to drug-free recovery housing and day-treatment programs following detox.

Opioid abuse, which includes the use of illegal substances such as heroin and the nonmedical use of prescription painkillers like OxyContin, Percocet, and Vicodin, has reached epidemic levels in the United States.  According to a November 2011 press release from the Centers for Disease Control and Prevention (CDC), the death toll in the US from overdoses of prescription painkillers has more than tripled in the past decade, with more than 40 people dying each day.  In 2010, 12 million people in the US reported using prescription painkillers for nonmedical use, according to the CDC's National Survey on Drug Use and Health. 

To find out if opioid-dependent individuals achieve higher abstinence rates given access to recovery housing and day treatment, researchers from Johns Hopkins University School of Medicine followed 243 patients -- primarily heroin users -- after their release from detox.  Eighty-three patients received 12 weeks of rent-free recovery housing and were required to remain drug-free during their residency.  Eighty more patients received 12 weeks of recovery housing plus 26 weeks of outpatient treatment, including cognitive behavioral group therapy, recreational activities, vocational assistance, and individual counseling.  The final eighty patients received referrals for aftercare treatment at other community programs. The researchers assessed all participants at one, three, and six months after detox to see how many had remained abstinent.

The overall abstinence rate for participants given no housing or treatment was a disappointing 13%, but patients who received housing showed a 37% abstinence rate, and among the group that received housing plus day treatment, 50% were abstinent.  At each of the three assessment points, participants receiving housing plus treatment were twice as likely to remain abstinent than those receiving housing only, and ten times more likely to remain abstinent than those receiving no housing or treatment at all. 

In general, the best outcomes came from participants who stayed in recovery housing the longest, and access to day treatment tended to promote longer residencies:  an average of 49.5 days versus 32.2 days for housing residents who received no day treatment. 

Says lead researcher Michelle Tuten: "It's no surprise that opioid-dependent individuals stay off drugs longer when they live in a structured, drug-free environment after finishing detox.  Drug-dependent individuals frequently report housing as their most pressing need.  If we want to help people stay off heroin and stop abusing prescription painkillers, we need to do more than help them initiate abstinence; we need to help them maintain abstinence and build a drug-free life style as well.  Improved access to drug-free recovery housing and day-treatment programs would clearly move us closer to that goal."

-- Ends --

For editors:

Tuten M., DeFulio A., Jones H.E., and Stitzer M.  Abstinence-contingent recovery housing and reinforcement-based treatment following opioid detoxification.  Addiction, 107: doi:10.1111/j.1360-0443.2011.03750.x


For a full text copy of this article, please contact Jean O'Reilly, Editorial Manager, Addiction, jean@addictionjournal.org, tel +44 (0)20 7848 0853.

Media seeking interviews may contact Stephanie Desmon, Senior Media Relations Representative, Johns Hopkins Medicine via telephone (+44 1-410-955-8665) or email (sdesmon1@jhmi.edu).

The CDC press release referred to in paragraph two, "Prescription painkiller overdoses at epidemic levels kill more Americans than heroin and cocaine combined," can be found at http://www.cdc.gov/media/releases/2011/p1101_flu_pain_killer_overdose.html (accessed 5 January 2012). 


オピオイド依存の人は、回復への道をまず解毒(離脱)から始めるが、解毒は単独では効果が薄く、一ヶ月後の再発率は65%~80%に及ぶ。Addiction誌オンライン版の最新投稿では、デイケア・ナイトケア施設を利用することで、断薬率を引き上げられることを紹介している。

CDCの調査によれば、ヘロインなどオピオイド乱用による死者数は過去10年間で3倍に増加し、毎日40人が死んでいる。同じくCDCのレポートでは、OxyContin・Percocet・Vicodinなどの処方された鎮痛剤を医療用途以外に使用している人は1,200万人に達している。

Johns Hopkins大学の研究者らは、243人の解毒の済んだヘロインユーザーを追跡した。うち83人は、薬物を使わないことを条件に無料のデイナイトケア施設を12週間の利用した。別の80人以上が、この12週間の入所ケア終了後に、26週間の通所プログラム(認知行動療法のグループセラピー、リクレーション、就労支援、個人カウンセリングを含む)を受けた。残りの80人は、地域におけるアフターケアプログラムへの紹介のみを行った。3つのグループとも1ヶ月後・3ヶ月後・6ヶ月後に断薬しているか評価した。

施設利用をしなかった群の断薬率は13%に留まった。入所利用を行った群は37%、さらにその後の通所利用を行った群では50%となった。
若者のネット中毒者、ヘロイン・アル中患者と同じくらい脳が壊れている―中国シンクタンク
http://www.recordchina.co.jp/group.php?groupid=57974

13日、ネット中毒の青少年の脳はヘロインやアルコール中毒患者と同程度の損傷を受けている―。中国政府系のシンクタンク、中国科学院が発表した報告に世界中から反響が寄せられている。

2012年1月13日、ネット中毒の青少年の脳はヘロインやアルコール中毒患者と同程度の損傷を受けている―。中国政府系のシンクタンク、中国科学院が発表した報告に世界中から反響が寄せられている。香港の英字紙サウスチャイナ・モーニング・ポストの報道を環球時報が16日付で伝えた。

中国科学院がネット中毒の青少年17人とそうでない青少年16人の脳をMRIスキャンして比較したところ、ネット中毒の青少年たちは脳の白質に広がる神経線維に損傷がみられた。同院武漢物理・数学研究所の雷皓(レイ・ハオ)教授は、損傷の程度はまだ数値化されていないとしながらも、過度のネット利用と脳の損傷に関連性があることが明らかになったと述べた。研究には2年が費やされた。

また、損傷の状況がヘロインやアルコール中毒患者と非常によく似ており、物事を決める判断力や感情のコントロール能力が低下するといった症状がみられた。これに対し、インペリアル・カレッジ・ロンドンの精神科医、ジョーンズ氏は「非常に画期的な研究」、キングス・カレッジ・ロンドンのシューマン生物心理学教授は「ネットゲーム中毒者にも同じような症状がみられる」と指摘した。

中国青少年インターネット協会が昨年実施した全国規模の調査によると、中国の都市部に住むネット中毒の青少年は約2400万人。このほか、1800万人に中毒の初期症状がみられるという。(翻訳・編集/NN)

(まあ、レコードチャイナの記事ですからね)
鍋山祥子教授(山口大学経済学部)公開論文

共依存概念の混乱と問題性-フェミニズム批判を踏まえて-
(中央大学 1997年度『年報』掲載)
http://web.cc.yamaguchi-u.ac.jp/~nabeyama/works/nabe1.htm魚拓

仮面の逆転-存在証明の落とし穴-
(中央大学 1997年度『論究』掲載)
http://web.cc.yamaguchi-u.ac.jp/~nabeyama/works/nabe2.htm魚拓

近代的自己批判としての「共依存」

(第70回日本社会学会報告レジュメ)
http://web.cc.yamaguchi-u.ac.jp/~nabeyama/works/kyouizon.htm魚拓

修士論文:「共依存 co-dependency」の社会学的考察
序章 「共依存」の社会学的意義
http://web.cc.yamaguchi-u.ac.jp/~nabeyama/works/syuron0.htm魚拓
第一章 近代的自己の創出-共依存的関係性の起源-
http://web.cc.yamaguchi-u.ac.jp/~nabeyama/works/syuron1.htm魚拓
第二章 仮面と真実-共依存的関係性への軌跡-
http://web.cc.yamaguchi-u.ac.jp/~nabeyama/works/syuron2.htm魚拓
第三章 近代的自己の限界と世話の倫理-脱共依存的関係性の可能性-
http://web.cc.yamaguchi-u.ac.jp/~nabeyama/works/syuron3.htm魚拓
修士論文文献リスト
http://web.cc.yamaguchi-u.ac.jp/~nabeyama/works/syuron-bunken.htm魚拓
「金持ちになるほど、ズルくなる」:実験結果
http://wired.jp/2012/03/01/income-and-ethics/

「社会的・経済的地位が高い人は、そうでない人よりも不正直な傾向が強く、そしてこれは貪欲さに対してより肯定的に捉える態度から生まれたものだ。競争心、自分の利害、自分の安寧を優先する意識などが、この傾向を支えている」

先ごろ発表された社会経済学と倫理学の分野にまたがる新たな研究結果によると、人は多くの富を手に入れるほど、そして社会的地位が高くなるほど、倫理に反する行いをする傾向が強まるという。

 この研究は、サンフランシスコの無礼なドライバーに関する調査や、子供のキャンディーを盗む機会を被験者に与えるといったものまで、実験室や実社会における7つの異なる設定で行われた実験の結果をまとめたもの。

 「社会で恵まれた立ち場にいる人物には、無意識に他人を無礼に扱う心理的傾向が見られる」と話すのはカリフォルニア大学バークレー校(University of California, Berkeley)のPaul Piff教授。「そういった人物は自分の振る舞いが他人に与える影響に鈍感になっている。その結果、彼らは規則を破る傾向がほかの人より強いことを、少なくともこの研究結果は示している」(Piff氏)

 この研究は2月27日付けの「Proceedings of the National Academy of Sciences」誌に掲載されたもの。富や階級をめぐる緊張感はかつてなかったほど高まっており、「貪欲であることはいいことで、誰よりも裕福なことは美徳か?」「富は人を堕落させるものか? そうであれば社会は平等主義を収入にも適応するよう努力すべきか?」といった論争が巻き起こっている。

 答えることが難しいこうした社会的疑問に対し、Piff氏や同僚らは科学的方法を使って答えを見つけ出そうとした。彼らはまず2つの実験を行った。そのひとつは、サンフランシスコ市街の交差点で道路を行き来する自動車をモニターし、クルマの列に割り込んだり、歩行者の前を横切ったりするクルマの車種や型式を調べるというものだった。そして、高い社会・経済的地位(SES)を示すクルマの運転者は、そうでないクルマの運転者に比べて、割り込みをする傾向が約2倍も高いことがわかったという。

 もうひとつの実験は、UCバークレーの学部生105人を対象に、現実的な倫理的判断が求められる状況でどう反応するかを調べるというものだった。

現実的な倫理的判断が求められる状況とは、たとえば10ドル札を支払った後に、おつりとして20ドル札をもらった場合などを指す。この実験では、SESの低い被験者のほうが正直に反応する傾向がみられたという。

 さらに別の実験では、潜在意識下の動態が調査された。この実験では、被験者はまず自分たちがお金持ちまたは貧乏であることをイメージするよう指示され、その上で、別の研究室にある(子供に配られる予定の)キャンディーが入った瓶から、キャンディーを取る機会を与えられた。そして実際に実験をしてみると、お金持ちであるとイメージした学生のほうが、貧乏とイメージした学生よりもたくさんのキャンディーを取ったという。

 このほか、AmazonのMechanical Turkで募集した108人の成人をつかって、企業の採用担当者の役を演じてもらうという実験も行われた。彼らが相手をするように指示された求職活動者は、安定した仕事(2年間の長期契約)が得られるなら今より少ない給与でも構わないという設定だった。しかし、実際にはこの仕事の契約期間は6ヶ月しかなく、かつ、安く給与交渉した採用担当者にはボーナスが支払われるという条件が出されていた。

 この実験の結果、実世界での収入が多い人ほど、そしてアンケートで貪欲さ(greed)について肯定的に答えた人ほど、応募者に対して嘘をつく傾向が強いことがわかったという。

 「社会的・経済的地位が高い人は、そうでない人よりも不正直な傾向が強く、そしてこれは貪欲さに対してより肯定的に捉える態度から生まれたものだ。われわれは、競争心、自分の利害、自分の安寧を優先する意識などが、この傾向を支えていると考えている」(Piff氏)

TEXT BY Brandom Keim
 TRANSLATION BY 中村航
WIRED NEWS 原文(English)
http://www.wired.com/wiredscience/2012/02/income-and-ethics/
 ※この翻訳は抄訳です

最近のコメント

月別 アーカイブ

Powered by Movable Type 5.2.10