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　ストレスを受けた際、特定の脳内分子が反応し、うつ病の発症を防ぐ働きをしていることを、群馬大生体調節研究所・的崎尚客員教授らの研究グループが発見し、４日付の米科学誌「ジャーナル　オブ　ニューロサイエンス」に発表した。既存の抗うつ剤では効果の表れない患者に適応する新たな治療薬開発につながる可能性があるという。

　的崎教授によると、外部からのストレスに反応していることが分かったのは「ＳＩＲＰα」といわれる脳内分子。

　研究グループでは、この分子はストレスを受けると細胞内の酵素と結合し、「リン酸化」という化学変化を起こす点に着目。「ＳＩＲＰα」を取り除いた「ノックアウトマウス（ＫＯマウス）」と通常のマウスのそれぞれに「強制水泳テスト」を行い比較。その結果、ＫＯマウスの脳細胞内では「リン酸化」が起きず、うつ状態を示す無動の時間が増加する結果が出た。

　うつ病を発症する仕組みとしてはこれまで、ホルモンや神経伝達物質の機能異常が指摘され、対応した薬物などが治療に用いられてきた。しかし、薬の効かない患者もおり、発病原因は十分に解明されていない。

　的崎教授は「『リン酸化』を制御できる方法を考案し、自殺の大きな要因にもなっているうつ病対策につなげたい」としている。

　この病気は原因不明で、発症を示す物質の発見は世界初。関連するビタミンの低下も患者の約２割で確かめており、血液検査による診断や発症予防、早期の治 療開始が可能になりそうだ。８日、米国精神医学専門誌に発表する。

　統合失調症は、幻覚や妄想が生じて思考が混乱したり、感情が不安定に なったりする病気。国内には１００万人弱の患者がいて、１０～３０歳ごろに発症する。発症は症状が出るまでわからない。原因は脳内の神経伝達物質ドーパミ ンの過剰放出とする説もあるが、ドーパミンを抑える抗精神病薬が効かない患者もいる。

　同研究所の糸川昌成・参事研究員らは、統合失調症 の患者４５人の血液を解析。うち２１人でアミノ酸の仲間であるペントシジンの血中濃度が、健康な人より平均１・７倍高く、高い患者ほど抗精神病薬が効きに くいことを発見した。

　このうち１１人は、ペントシジンなどを体外に排出するビタミンＢ６化合物の血中濃度が５分の１に下がっていた。ビ タミンＢ６化合物は現在、米国で糖尿病合併症の治療薬として臨床試験中で、糸川さんは「統合失調症の新薬としても期待できる」と話している。
（2010 年6月8日14時40分  読売新聞）

ソースはこちら
http://www.hokkaido-np.co.jp/Php/kiji.php3?&d=20020707&j=0022&k=200207077616

■社会 バックナンバー
　刑事事件の被疑者の刑事責任能力を精神科医が診断する起訴前簡易鑑定で、一人の医師が担当する人数や鑑定に基づく不起訴率が地域によって大きく異なることが、法務省が六日までにまとめた初の実態調査で分かった。中には、医師一人で年間百人以上を鑑定していた例も。簡易鑑定をめぐっては「検察官の起訴・不起訴の判断が、特定の精神科医による短時間の鑑定に依存しているのは問題」との指摘があるが、調査結果はそんな懸念を裏付けた形で、鑑定のガイドラインづくりを求める声が高まりそうだ。

不起訴率に大きな地域差　被疑者の責任能力判断　精神科医簡易鑑定
2002/07/07 08:30

　刑事事件の被疑者の刑事責任能力を精神科医が診断する起訴前簡易鑑定で、一人の医師が担当する人数や鑑定に基づく不起訴率が地域によって大きく異なることが、法務省が六日までにまとめた初の実態調査で分かった。中には、医師一人で年間百人以上を鑑定していた例も。簡易鑑定をめぐっては「検察官の起訴・不起訴の判断が、特定の精神科医による短時間の鑑定に依存しているのは問題」との指摘があるが、調査結果はそんな懸念を裏付けた形で、鑑定のガイドラインづくりを求める声が高まりそうだ。

　二○○○年に三十人以上の鑑定を行った札幌など全国十六地検の実態を調べた。

　まとめによると、簡易鑑定を担当する医師の数は神戸地検で一人、大阪、水戸地検で各二人だったのに対して、千葉地検は三十一人、横浜地検は二十八人。医師一人当たりの鑑定人数も、神戸と大阪では年間百人を超えたが、千葉は二人、横浜は六人だった。札幌地検は、医師六人で三十九人の鑑定を行っていた。

　鑑定を受けた人のうち精神障害者と診断された人の割合は、最低で４１・９％（京都地検）、最高で９３・０％（新潟地検）と大きな差があった。精神障害者と診断され検察官が不起訴処分にした人の割合も京都は９５・５％、札幌では９２・０％とほぼ全員が不起訴になったが、新潟では２７・５％だった。

　十六地検全体では、業務上過失致死傷事件を除く刑法犯三十七万七千八百二十六人のうち、簡易鑑定で精神障害者と診断された人は０・３９％、千四百八十三人。七百八十九人が不起訴になった。

　今国会では、重大事件を起こしながら不起訴・無罪となった精神障害者の処遇を定める心神喪失者医療観察法案を審議中。法務省刑事局の小川新二参事官は調査結果について、「母数が小さく単年度の調査なので分析は難しい」としながらも、「医療観察法が成立すれば鑑定により厳密さが求められる。今後、専門家の意見を聞きながら勉強したい」と話している。

◇精神科医・中谷陽二筑波大教授の話

　今回の調査で一番注目されるのは、各地域の医師数のばらつきだ。一般的に、医師数が少ないと担当医師の診断傾向が結果に出やすい。例えば年間の簡易鑑定人数が百人以上で医師数が一―三人の大阪、京都、神戸地検を比較すると、大阪、神戸では不起訴率が５０％未満だが京都はほぼ全員が不起訴と、地域により異なる診断傾向が、調査でも顕著に表れている。
　大阪、神戸では、一人で年百件以上の鑑定を担当しているのにも驚く。一件にどれだけ時間をかけているのか、疑問を感じる。検察官が恣意（しい）的に起訴・不起訴を決めているという批判があるが、検察側が精神科医の診断を無視するとは考えにくく、やはり、診断の在り方が処分の結果に大きく影響していると言わざるをえない。

◇簡易鑑定

　精神障害の疑いがある刑事事件の被疑者に対し、検察官が起訴前に精神科医に依頼し任意に行う精神鑑定。裁判所の命令で被疑者・被告を留置して行う起訴前、起訴後の「本鑑定」と違い、留置を伴わない。本鑑定は通常２、３カ月、簡易鑑定は３０分から１時間で診断するといわれる。東京、大阪両地検は「精神診断室」を設けて非常勤の医師に委嘱、千葉地検では、地元の精神科医の鑑定グループが引き受けている。他地検は検察官がその都度、精神科医に依頼している。

　検察庁の鑑定で精神障害と診断された容疑者の起訴率はすべての事件で４５％、殺人でも５０％で、一般と大きな差はないことが三日、法務省の資料からわかった。精神障害者の刑事事件は、犯罪白書をもとに「九割が不起訴」と言われてきたが、検察庁や裁判所で心神喪失・心神耗弱と認定された者だけを母数にした比率。実際は、責任能力があるとして処罰されるケースが多いわけで、触法精神障害者の処遇をめぐる法案の国会審議に影響しそうだ。

　法務省の集計によると、二〇〇〇年に全国の地検が精神鑑定した容疑者は二千百九十一人（９３％は簡易鑑定）で、うち精神障害と診断されたのは千六百六人。

検察庁の処理は正式起訴４１％、略式起訴４％で、不起訴・起訴猶予は５４％（うち心神喪失１９％、心神耗弱１８％）だった。

　一方、交通事故を除く刑法犯の全容疑者（約二十九万人）では正式起訴２３％、略式起訴７％、不起訴・起訴猶予２２％、家裁送致４８％。少年の家裁送致を分母から除外すると、起訴率は精神障害者４６％、全体５８％となる。

　殺人、殺人未遂の起訴率も精神障害者５０％、全体５８％。

　また各種のデータを総合すると、起訴された精神障害者の八―九割は、一審判決で完全責任能力を認定されている。

　同省は、精神鑑定の実施件数や精神障害と診断した人数を、国会質疑に備えて初めて集計した。犯罪白書は、精神障害者を心神喪失・心神耗弱と認定された者と同じであると、誤認しやすい記述になっている。

　検察庁の事件処理について森山法相は「現在の精神鑑定のあり方に重大な問題があるとは考えていない。捜査を尽くして適切な処分を行うよう努めている」と心神喪失者医療観察法案の国会質疑で答弁した。

　伊賀興一・日弁連精神保健問題小委員長は「精神障害者なら罪に問われないというのは大きな誤解だ。しかし短時間の簡易鑑定がほとんどなのは問題で、安易な不起訴が目立つ一方、世間を騒がせた事件では無理な起訴もある。詳しい実態を調査分析し、起訴前鑑定の適正化を図るべきだ」と話している。

殺人・殺人未遂事件の検察の処理状況
　（２０００年、法務省資料から）

精神障害者	１８４人		全体	１４７１人
起訴	４９．５％		起訴	５８．１％
心神喪失で 不起訴	４３．５％		不起訴	３４．４％
その他の不起訴	２．２％
心神耗弱で 起訴猶予	１．６％		起訴猶予	２．４％
家裁送致その他	３．３％		家裁送致	５．１％

• 飛び降りは若年層に顕著で、学校教育年齢における衝動性制御能力の獲得が自殺予防につながる可能性がある。
• 有職者では死亡時点に罹患していたと推測される精神障害としてアルコール使用障害が多く認められた。
• 死亡前1年間に精神科もしくは心療内科の受診歴があった者（精神科受診群）の割合は、50％。
• 受診群のうち57.8%もの者が自殺時に治療目的で処方された向精神薬を過量摂取。

(4) アルコール問題からみた検討

死亡１年前にアルコール関連問題を抱えた自殺事例には、40代と50代を中心とした中高年男性かつ有職者という特徴が見られ、さらに、習慣的な多量飲酒、自殺時のアルコールの使用、事故傾性、死亡時点の返済困難な借金、アルコール依存・乱用の診断が可能な者が81％に認められるといった特徴が認められた。また、アルコール関連問題の有無で、自殺前の精神科受診歴に差はなかったものの、アルコール関連問題を標的とした治療・援助を受けていた事例は皆無であった。

• 無職者（失業者、非労働力人口）の自殺死亡率は、有職者と比べて高い。
  　（国勢調査によると男性の無職者は全年齢で増加傾向、女性の無職者は減少傾向）
  
• 男性の職種による自殺死亡率の差
  　農林漁業職・サービス職は以前から高く、さらに上昇した。
  　専門・技術職、管理職は以前は低かったが、近年上昇した。
  　保安職、運輸通信職でも同様。
  　事務職、販売職、生産工程・労務職については上昇は見られない。
  　女性については際だった傾向がない。
  
• 有配偶者の自殺死亡率は比較的低い。
  　死別・離別した者や、壮年の未婚者は、自殺死亡率が高い。
  　中でも配偶者と離別した男性の自殺死亡率が特に高い傾向がある。
  　配偶者と離別した無職者の自殺死亡率は多くの年齢階級で最も高い。
  
• 季節別にみると、春に最も多く、冬には少ない。
• 月末･月初や連休明け等の日が多い。
  　有名人やいじめによる自殺、無理心中等に関する大きな事件があった直後等に連続して発生

　国立精神・神経センターの加我牧子医師らの研究グループが行った自殺実態調査で、生前に精神科などを受診していた自殺者の半数が医師から処方された向精神薬を過量摂取していたことが分かった。グループの松本俊彦医師は「自殺予防のためには処方薬の乱用を防ぐことが急務。精神科医師の質の向上も必要」と指摘している。

　調査対象は０８年１月～０９年１２月の自殺者のうち遺族が調査に応じた７６例。死亡前１年間に精神科か心療内科の受診歴があった人は半数の３８人だった。うち若年者（３９歳以下）が２５人（６５．８％）を占めた。死亡時に向精神薬を医師の指示より多く服用した人が１９人いた。過量摂取者が服用していた薬（複数回答）は▽睡眠薬１５人▽抗うつ薬８人▽抗精神病薬７人▽安定剤６人。

　埼玉県立精神医療センターの成瀬暢也副病院長は「向精神薬は癖になりやすく、乱用すると量が増える。追加処方には応じない、薬を家族に管理してもらうなど、医師側の対応が必須だ」と話している。【和田明美】

　睡眠障害や飲酒行動に問題がある人は、自殺する危険性が通常よりそれぞれ２８倍、３倍高いことが、厚生労働省研究班（研究代表者＝加我牧子・国立精神・神経センター精神保健研究所長）の調査で明らかになった。

　研究班は２００７年１２月～０９年１２月、自殺した７６人（１５～７８歳）の生前の様子について、遺族から聞き取り調査を実施（複数回答）。うち４９人について、一般人１４５人と比較検討した。

　その結果、睡眠障害などのほか、うつ病などの気分障害は通常より６倍、死に関する発言をした人は同４倍、不注意や無謀な行為のあった人は同３５倍も自殺の危険性が高かった。

　国内での年間自殺者は、１９９８年以来１２年連続で３万人を超えている。データ分析にあたった松本俊彦・同研究所室長は「自殺のサインを見逃さないよう国民への啓発活動が必要。かかりつけ医の診断能力の向上も求められる」と指摘している。
（2010年3月17日 読売新聞）

　自殺した人では身近に自殺を図った人がいたり、幼い時に両親から暴力を受けたりした割合が高い傾向にあることが１６日、厚生労働省の研究班の調査結果でわかった。自殺者の遺族らから聞き取り調査し、分析した。研究班は、遺族らの相談支援体制の充実や幼少期の被害体験への対策の大切さを指摘している。

　調査は、国立精神・神経センター精神保健研究所などが中心となり、２００７年度から３年間実施された。７６人の自殺者のケースを分析。このうち成人の４９人のケースでは性別や年齢層などが一致する一般の人を別に選び、自殺者との違いを比較した。

　それによると、自殺者の７１．１％は家族や友人ら身近な人が、未遂も含めて自殺を図っており、一般の人（２１．１％）の３倍以上だった。また、自殺者の１８．６％（一般は４．７％）が幼い時に両親から暴力を受けたり、無視されたりしていたという。

　自殺者の直前の状況を見ると、身だしなみを気にしなくなったり、死について口にしたりする割合が高くなっており、こうした兆候に事前に気づくことの大切さも示されている。（中村靖三郎）

　［ロンドン 3日 ロイター］ 英国の心理学者らは3日、インターネットを長時間使う人にうつの兆候が見られやすいとの研究結果を専門誌「サイコパソロジー」に発表した。ただ、インターネットがうつを引き起こすのか、うつの人がインターネットに依存しやすいのかは、明らかでないとしている。

　リーズ大のカトリオナ・モリソン氏らは、16-51歳の英国人1319人を対象に、インターネット使用とうつの程度を分析。このうち1.2%が「インターネット依存症」との結論に達した。依存症の人は、普通のインターネットユーザーと比べ、成人向けサイトやオンラインゲーム、コミュニティーサイトを利用する時間が長く、また、中程度から重度のうつを患っている割合も高かったという。

　モリソン氏は、1.2%という数字は小さく見えるが、英国におけるギャンブル依存症の割合(0.6%)に比べると大きいと指摘している。

Key Words

• Internet use, excessive
• Addiction
• Depression
• Suicide

Abstract

Background: There is a growing awareness of a psychiatric construct that needs to be better defined and understood: Internet addiction (IA). Recently there has been much public concern over the relationship between Internet use and negative affect. This study explored the concept of IA and examined the relationship between addictive symptoms and depression. Sampling and Methods: An online questionnaire was used to measure participants' Internet use, the functions for which they used the Internet, and their depressive tendencies. Three scales were included: the IA Test, the Internet Function Questionnaire and the Beck Depression Inventory (BDI). 1,319 respondents completed the questionnaires, with 18 (1.2%) identified as falling in the IA category. Results: Correlational analyses were conducted across the whole data sample. In factorial analyses, the 18 IA respondents were compared to a matched group of non-addicted (NA) respondents in terms of their scores on the Function Test and the BDI. Across the whole data sample, there was a close relationship between IA tendencies and depression, such that IA respondents were more depressed; there were also significant differences between the sexes, with men showing more addictive tendencies than women. In addition, young people were significantly more likely to show addictive symptoms than were older people. There was a significant difference between the IA and the NA group in their levels of depressive symptoms, with the NA group firmly in the non-depressed range, and the IA group in the moderately-to-severely depressed range (F1, 34 = 22.35; p < 0.001). In terms of the function for which they used the Internet, the IA group engaged significantly more than the NA group in sexually gratifying websites, gaming websites and online community/chat websites. Conclusions: The concept of IA is emerging as a construct that must be taken seriously. Moreover, it is linked to depression, such that those who regard themselves as dependent on the Internet report high levels of depressive symptoms. Those who show symptoms of IA are likely to engage proportionately more than the normal population in sites that serve as a replacement for real-life socialising. Further work needs to be done on validating this relationship. Future research is needed to corroborate the existing evidence and address the nature of the relationship between IA and depression: there is comorbidity between these conditions that needs greater investigation.

Copyright © 2010 S. Karger AG, Basel

【2月27日 AFP】全世界で数千万人が服用するプロザック（Prozac）をはじめとする抗うつ剤が多くの場合、偽薬程度の効能しかもたらさないことを英国の研究チームが明らかにした。

　米研究家グループ「Public Library of Science（PLoS）」発行の医学誌「PLoS Medicine」に26日、研究成果が掲載された。

　英国北東部、ハル大学（University of Hull）のアーヴィング・キルシュ（Irving Kirsch）教授率いる研究チームは、米国の情報公開法に基づいて公開された47の治験データを分析。分析結果を利用し、軽度から中度のうつ症状を呈する患者に抗うつ剤を処方すべきかどうかに焦点を当てて研究を進めた。

　その結果、「偽薬を飲んだ患者と本物の抗うつ剤を飲んだ患者で、症状の改善度に大きな違いはみられなかった。つまりうつ病患者に化学治療は必要ないということだ。研究結果から、その他の治療法で効果が得られなかった場合を除き、軽度から中度のうつ病患者に抗うつ剤を処方する理由はほとんどないと考えられる」とキルシュ教授は結論づけている。

　よりよい精神衛生を目指す慈善団体「マインド（Mind）」のアリソン・コブ（Alison Cobb）氏はキルシュ教授らの発見について、抗うつ剤投与という現代主流の治療法に「真っ向から意義を唱えるもの」と歓迎した。

　コブ氏は「たしかに抗うつ剤でよくなる患者もたくさんいます。でもすべての患者に効くわけでは決してありません。中には、ひどい副作用に苦しむ人もいるのです」と指摘。さらに、「英国では一般開業医の10人に9人が、やむを得ず抗うつ剤を処方しています。軽度から中度のうつ病には、まずは認知行動療法のようないわゆる対話型の治療法を行うべきなのですが、彼らにはその種の治療を適切に実施することができないのです」と厳しい現状を明かした。

　一方、抗うつ剤「セロクサット（Seroxat）」の製造元であるグラクソ・スミスクライン（GlaxoSmithKline）の広報担当はキルシュ教授らの研究について、抗うつ剤投与による「極めて望ましい効能」を無視していると反論。「（研究結果は）実際の臨床治療の結果と食い違っている」として、慎重な対応を求めた。(c)AFP/Katherine Haddon

中年女性では、肥満とうつ病が併存することが、米国の研究で明らかになった。研究では、健康プランに登録した40～65歳の女性4,641人を対象に、身長、体重、食事や運動の習慣、自分の体形に対する満足度などの情報を収集。また被験者は、うつ症状の評価に用いられる質問（PHQ）に回答した。

その結果、臨床的にうつ病を有する女性では、肥満（BMI：ボディ・マス・インデックスが30以上）の頻度が2倍以上高く、肥満女性ではうつ病の頻度が2倍以上高いことが明らかになった。

また、BMI30以上の女性は運動量が最も少なく、体形に対する満足度が最も貧困であり、BMI30未満の女性よりカロリー摂取量が20％多かった。肥満とうつ病の関連性は、婚姻状況、教育、喫煙、抗うつ薬の使用などの要因を考慮しても変わらなかった。

研究著者でGroup Health Cooperative（シアトル）精神科医のGregory Simon博士は、うつ病と肥満には相互に関連性があるとし、「体重が増加するとうつ病になりやすくなり、また、うつ病になると減量がより困難になる」と述べている。

過体重を恥辱だと思うことが自尊心を傷つけ、減量の意欲を失わせてしまう。Simon氏は「これら中年女性は無知ではない。希望がもてないだけだ。肥満女性が自尊心を取り戻すためには、体重を減らすことが助けになる」と助言している。研究結果は、医学誌「General Hospital Psychiatry」1/2月号に掲載された。（HealthDay News 1月14日）

Gregory E. Simon, M.D., M.P.H.aCorresponding Author Information, Evette J. Ludman, Ph.D.a, Jennifer A. Linde, Ph.D.b, Belinda H. Operskalski, M.P.H.a, Laura Ichikawa, M.S.a, Paul Rohde, Ph.D.c, Emily A. Finch, M.A.b, Robert W. Jeffery, Ph.D.b
Received 27 April 2007; accepted 1 September 2007.

Abstract

Objective

Evaluate the association between obesity and depression among middle-aged women.

Methods

A total of 4641 female health plan enrollees aged 40-65 years completed a structured telephone interview including self-reported height and weight, the Patient Health Questionnaire (PHQ) assessment of depression; a brief measure of rate was 62%.

Results

Prevalence of moderate or severe depression increased from 6.5% among those with body mass index (BMI) under 25 to 25.9% among those with BMI over 35. Prevalence of obesity increased from 25.4% among those with no depressive symptoms to 57.8% among those with moderate to severe depression. Independent of obesity, depression was associated with significant reductions in frequency of moderate (4.6 vs. 5.4 times per week) or vigorous (2.8 vs. 3.7 times per week) physical activity. Depression was associated with significantly higher daily caloric intake (1831 vs. 1543) among those with BMI over 30.

Conclusions

Among middle-aged women, depression is strongly and consistently associated with obesity, lower physical activity and (among the obese) higher caloric intake. Public health approaches to reducing the burden of obesity or depression must consider the strong association between these two common conditions.

Keywords: Obesity, Depression, Middle-aged women

　大阪市大大学院医学研究科の関山敦生・客員准教授（４３）＝心身医学、分子病態学＝が兵庫医科大と共同で、うつ病や統合失調症などの精神疾患を判定できる血液中の分子を発見、血液検査に基づく判定法を確立した。問診や行動観察が主流だった精神科診療で、客観的な数値指標を診断に取り入れることができる。また疾患の判定だけではなくストレスの強度や回復程度もわかるという。関山准教授は２７日午後、京都市の立命館大学で開かれる日本心理学会で発表する。【深尾昭寛】

　関山准教授によると、ストレスや感染などを受けて、生成・分泌されるたんぱく質「サイトカイン」の血中濃度データの差異を積み上げて分析。データをパターン化することで、心身の変調やうつ病、統合失調症などを判定できることが分かった。

　精神疾患の約８割を占めるうつ病や統合失調症について３０００人近くのデータから疾患の判定式を作成。別の４００人の診断に用いた結果、うつ病の正診率は９５％、統合失調症は９６％に達した。

　精神疾患の判定だけではなく、健常者に対するストレスの強度、疲労からの回復スピードも数値化した。８０人の男女を対象に、計算作業で精神的ストレス、エアロバイクなどで身体的ストレスを加える実験を実施。いずれのストレスを受けたか１００％判別することに成功し、ストレスの強度を数値で評価できる方法も見つけ出したという。

　精神疾患とともに、サイトカインと関係の深い糖尿病、骨粗しょう症などについて、早期発見を含めて診断できるように研究を進めたいとしている。関山准教授は「心身の健康管理のためのツールに成りうるのではないか」と話している。
　◇実用レベル世界初－－徳野慎一・防衛医大准教授（防衛医学）の話

　精神科領域での客観的診断は課題だったが、実用レベルとしては恐らく世界最初のもの。採血結果を基にカウンセリングを勧めることが可能になるなど高い利用価値がある。心的外傷後ストレス障害（ＰＴＳＤ）など、他の精神疾患診療にも役立つのではないか。

厚生労働省は２６日、国内で１２社が販売している抗うつ薬１３製品について、服用で他人への攻撃性が増したり、激高したりする場合があるとして、注意喚起を促す安全情報を出した。成分の化学構造の特徴から「三環系」「四環系」などと呼ばれるタイプで、クロミプラミン塩酸塩など１２成分。同省の指示で添付文書は改訂済み。

古いものは４０年以上前から使われていて、同省によれば、年間約２６０万人が服用しているという。発売から今年５月までに、他人への敵意や攻撃性が増した１０５例のうち１３例が、服用との因果関係が否定できなかったり、不明だったりした。

新しいタイプの抗うつ薬ＳＳＲＩ（選択的セロトニン再取り込み阻害剤）で、攻撃性が増す副作用が疑われる症例が相次いだことを受けて、同省は古くからの抗うつ薬についても改めて調べていた。

...このようなことから，専門家による検討を踏まえ，これまでに「敵意／攻撃性」等の副作用報告が認められない成分も含めて三環系抗うつ薬，四環系抗うつ薬及びトラゾドン塩酸塩については，類似の薬理作用により抗うつ作用が得られていると考えられることから，SSRI及びSNRIと同様に使用上の注意を改訂し，注意喚起を行う必要があると評価された。

フィーダーは優しい虐待です。相手を優しい言葉で甘やかして、社会に適応できなくなるほどに太らせることが彼らの目的ですから。

フィーダー(男性が多い)は、ゲイナー(Gainer=体重が増えていく人,女性が多い、フィーディーとも言う)が太っていくのを楽しみ性癖を持つそうです。
服が着れなくなったり、椅子が壊れたりするぐらい太らせるのがたまらないようです。

通常は妄想の範囲で楽しむようですが、時には太りたい性癖の人とくっついて利害が一致して付き合うこともあるそうです。
ただし、太りたくない人にフィーダー・ゲイナー関係としての同意の無い相手に対してフィーダー行為を行う人は異常であり、カウンセリングにかかった方が良いとか。

また、フィーダーはゲイナーに身動きや社会生活をしづらいぐらいに太らせる事が目的であり、その不便さからゲイナーがフィーダーに依存することが喜びでもあるそうです。ある意味束縛です。
フィーダーとゲイナーは上下関係(従属関係)にあり、コントロールされます。

血液検査でうつ病かどうかを診断する方法を、厚生労働省の研究班（主任研究者・大森哲郎徳島大教授）が開発した。うつ病患者と健常者で白血球の遺伝 子の反応が微妙に異なることを利用した。数年後の実用化を目指す。問診と併せて、数値化できる簡便な診断法が使えれば、患者の見逃しが減ると期待される。

　研究班は白血球の遺伝子がストレスで変化することに着目し、それをうつ病の診断に使えないか調べた。約３万個の遺伝子の中から、神経伝達や免疫などに関連する２４の遺伝子が、うつ病患者と健常者で異なる働き方をすることを突き止めた。

　医師の面接によってうつ病と診断された１７～７６歳の患者４６人と健常者１２２人を分析した結果、うつ病患者の８３％（３８人）、健常者の９２％ （１１２人）で、特定の遺伝子が突き止めた通りに反応し、正しく判定できた。治療薬による影響で遺伝子が反応する可能性を除くため、うつ病の患者はまだ治 療していない人を対象にした。

　研究班は今年から２年間、対象を増やして診断し、実用化できる精度か確かめる。うつ病以外の精神科の病気と、はっきり見分けることができるかも調 べる。実用化されれば、患者から採った血液２．５ミリリットルを処理した液を、遺伝子チップという分析器具で反応させて診断できるという。

　厚労省の調査で、うつ病など気分障害と診断された人は、０５年で９２万４千人。６年で倍以上に急増している。うつ病は、医師が患者と面接し、症状から診断している。しかし、うつ病と他の病気との境目があいまいな例も多く、専門医でも診断に迷うことが少なくないという。

　大森教授は「血液検査による診断法が実用化されても、医師の面接による診断は必要だ。血液検査が実用化、普及すれば、一般の医師が診察する際に、これまで見過ごされてきた患者を治療に結びつけることが期待できる」と話している。（坪谷英紀）

　国立精神・神経センターの樋口輝彦総長（気分障害薬理生理学）の話　今回の診断法が高い確率でうつ病を見分けられることが明らかになれば、診断の 手法として有効な方法といえるのではないか。可能性は十分にあると思う。今後、白血球の遺伝子の変化と、うつ病の原因とされる脳内の変化との関係がわかれ ば、うつ病の原因究明にもつながる。